前回に続いて、生命保険について書きます。こたら（@kotala_b）です。
終身保険や定期保険といわれる、死亡時に保険金が受取れる死亡保障の生命保険があります。
今回はその死亡保障の必要額っていくらなのか、その計算方法を書いてみます。
実際に計算してみると今入ってる保険は無駄かも知れませんよ。
生命保険で必要な死亡保障額
生命保険で必要な死亡保障といってもその額は人それぞれ。年齢や家族構成でも変わりますし、今の貯蓄残高や生活費などの金額によっても変わります。
計算に必要な数字を見つけてくることの方が大変ですが、頑張れば大まかな見積もりをたてることも。
計算に必要な数字は「1.現在持ってるお金」、「2.死亡後に残された家族が受け取れる予定のお金」、「3.残された家族の生活費」。この3つの数字がわかれば必要な保障額というのは大まかな見積りができてしまいます。
1.現在持ってるお金
現在持ってるお金というのは単純に財布の中身のお金というわけではありません。
いわゆる「資産」といわれる、貯金残高や持ってる株などがこれに当たります。
貯金残高が多ければ多いほど、必要な保障額は減っていきます。
貯金が100万円の人と1億円の人。残された家族がお金に不安がないのはどっちかは一目瞭然です。
2.死亡後に残された家族が受け取れる予定のお金
自分が死ぬことによって、残された家族に入ってくるお金というのがあります。
サラリーマンで厚生年金に入っていれば残された家族は遺族厚生年金が貰えますし、18歳未満の子供がいればその子が18歳になるまで遺族年金も貰えます。
子供が18歳になった以降も中高齢寡婦加算というものが貰える場合もあります。
死亡退職金が出ればそれも加わりますし、企業年金に加入していて遺族がお金を受け取れる場合はそのお金もあります。
年金の支払い状況や加入年数、どんな年金に入ってるかなど様々な要因で変わるので、出すのが難しい数字。
年金の支払い状況や加入年数はねんきん定期便やねんきんネットを見ればわかるのでそれを参考に。
また、奥さんが仕事をしていれば奥さんが仕事を辞めるまでの収入も「2.死亡後に残された家族が受け取れる予定のお金」に入ります。
3.残された家族の生活費
残された家族には生活費の心配があります。
残された奥さんが平均寿命である86歳まで残り何年あるかということから逆算して計算します。
現在30歳なら残り56年分の生活費を計算するという感じ。
お子さんがいる場合には高校もしくは大学卒業までの学費がかかりますし、家が賃貸ならその分の家賃も計算に入れなきゃいけません。
ちなみに住宅ローンを組んでる場合は同時に生命保険に加入することがほとんどで、万が一の時にはその生命保険で住宅ローンがなくなる仕組みになっています。
生命保険で必要な保障額を計算する
こうして1から3までの各数字がでたら「1と2を足して3を引く」
1の貯金が1000万円、2が9000万円、3が8000万円だったとしたら、「1000万＋9000万ー8000万＝2000万」となります。
ここで出た数字がプラスならあなたには生命保険が必要ない、「あなたがもし今すぐ亡くなっても残された家族はお金に困りません」ということです。
逆に、出た数字がマイナスならその数字が生命保険で保障が必要な金額となります。
ここの数字がプラスになる要因としては、奥さんが共働きしてて2の数字が大きい場合や死亡退職金が多い場合、貯金残高が多い場合などです。
逆にマイナスで生命保険の保障が必要な場合というのは、旦那さんしか働いていないとか、貯金があまりないという場合です。
必要な死亡保障はやがていらなくなる
上記の計算をやってみるとわかることがあります。
それは必要な死亡保障がいつか必要じゃなくなるということ。
1年経過するごとに平均寿命までの生活費は減っていきます（3の数字が減る）し、子供も成長して学費がかからない（3の数字が減る）ようにもなってきます。
更に貯金も徐々に貯まって（1の数字が増える）いけば、必要な死亡保障額というのは徐々に下がっていきやがていらなくなるのです。
20代30代で小さい子供がいて奥さんは専業主婦という場合は必要でしょうが、40代50代で子供も手がかからなくなり奥さんと共働きという場合では必要ないかも知れません。
日本は90％以上の世帯で生命保険に入ってるそうです。
「保険を売ってる専門家」に相談しても保険に入ることを勧められますが、死亡保障の生命保険は絶対に必要というわけじゃありません。